リスキリング何から始める？最初の1カ月の進め方
画像出典: 写真: Shixart1985（CC BY 2.0 / Wikimedia Commons）
リスキリングは講座選びからではなく、目的を「今の仕事での価値を上げる」か「別の役割に移る」かのどちらかに決めるところから始めます。目的が決まったら、理想の状態と今の自分を書き出して差分を出し、その差分に一番効く分野を1つだけ選びます。最初の1カ月は週3時間を確保して、学ぶ→小さく仕事で使う、を4週間繰り返すのが続けやすい形です。
学ぶ分野を決められないまま止まってしまうのは、順番が逆になっているからです。多くの場合、いきなり「どの講座を取るか」「AIか、データ分析か」から考え始めてしまいます。ところが選ぶ基準になるものがまだ手元にないので、比較しても決め手が出てきません。
先に決めるのは分野ではなく目的です。何のために学ぶのかが1行で言えるようになると、候補は自然に2〜3個まで減ります。ここでは目的の決め方、分野の絞り方、そして最初の1カ月の具体的な動き方を順番に見ていきます。
リスキリングは何から始めればいい？
最初にやることは、講座を探すことでも、話題の分野を調べることでもありません。「何のために学ぶのか」を1行で書くことです。紙でもメモアプリでも構いません。
目的は、大きく2つのどちらかに分かれます。
- A: 今の仕事での価値を上げる／同じ役割のまま、できることを増やして評価や任される範囲を広げたい
- B: 別の役割へ移る／異動・職種転換・転職など、今と違う仕事に就くための力をつけたい
この2つは、選ぶ分野も、必要な時間も、学び終わりの形も違います。Aなら来週の業務でそのまま使えるものが優先です。Bなら人に見せられる成果物や資格が要ります。どちらつかずのまま学び始めると、途中で「これは何のためだったか」が分からなくなって止まります。
決められないときは、1年後に自分がどこにいたいかで考えてみてください。同じ部署で今より重い仕事を任されている姿が浮かぶならA、違う部署や違う会社にいる姿が浮かぶならBです。
学ぶ分野はどうやって選ぶ？
目的が決まったら、次は分野です。ここで役に立つのが、理想と現状を並べて差分を見るというやり方です。
リクルートワークス研究所の報告書『リスキリングする組織』では、理想の姿と現状を比較・分析してギャップを可視化することで、学ぶべきことが明確になるという考え方が示されています。これは組織向けの整理ですが、個人にもそのまま使えます。
- 理想を書く1年後になっていたい状態を、業務のレベルで具体的に書きます。「AIに詳しくなる」ではなく「営業資料の下書きと数値集計を自動化して、提案に使う時間を倍にする」のように、仕事の場面で書くのがコツです。
- 現状を書く同じ項目について、今の自分ができていることを正直に書きます。「集計は手作業。資料は毎回ゼロから作っている」で構いません。
- 差分に線を引く理想と現状の間で、埋まっていない部分に線を引きます。この線が引かれた箇所が、学ぶ候補です。
- 一番効くものを1つ選ぶ候補が複数出たら、今の仕事で使う頻度が一番高いものを1つだけ選びます。同時に2つ以上始めないのが、続けるための一番の条件です。
候補がどうしても浮かばない場合の手がかりとして、経済産業省が公表している「デジタルスキル標準」があります。これは2022年3月に「DXリテラシー標準」、同年12月に「DX推進スキル標準」として公表されたもので、前者は全てのビジネスパーソンが身につけるべき能力・スキル、後者はDXを推進する人材の役割・スキルを整理したものです。自分に足りない領域を探すときの棚卸しリストとして眺めてみると、「そういえばここが空白だ」という箇所が見つかります。
流行っているかどうかより、選んだ分野を来月の自分の仕事で使えるかどうかが続くかどうかを分けます。使う場面がない分野は、どれだけ将来性があっても手が止まります。逆に、毎週使う作業に直結していれば、学んだ翌日に試せるので記憶にも残ります。
最初の1カ月はどう進める？
分野を1つに絞ったら、最初の1カ月の形を決めます。ここでの目標は「マスターすること」ではなく、学ぶ習慣が生活に入るかどうかを確かめることです。
時間は「週3時間」から
いきなり毎日1時間を設定すると、繁忙期に一度崩れてそのまま戻れなくなります。まずは週3時間、たとえば平日夜に30分×2回＋週末に2時間、といった形で確保します。カレンダーに予定として入れてしまうのが確実です。
4週間の進め方
- 1週目：全体像をつかむ入門書1冊か、無料の講座の最初の数章に触れて、その分野に何があるのかの地図を作ります。細部は分からなくて構いません。「何が分からないのか」が言えるようになれば十分です。
- 2週目：一番小さく試す学んだことのうち、今の仕事で一番小さく試せるものを1つ選んで実際にやってみます。手作業でやっていた集計を1つだけ自動化する、いつもの資料の1ページだけ新しい方法で作る、くらいの規模で構いません。
- 3週目：詰まったところを埋める試してうまくいかなかった箇所が、あなたにとって本当に必要な学習範囲です。ここを狙って調べたり学んだりします。この週が一番伸びます。
- 4週目：人に見せる・記録するやったことを短くまとめて、上司や同僚に共有します。Bの目的（別の役割へ移る）なら、成果物として残る形にしておきます。共有すると次の課題が向こうからやってくるので、2カ月目のテーマが自動的に決まります。
この4週間で大事なのは、2週目に「小さく試す」を必ず入れることです。学ぶだけの月にすると、1カ月後に手元に何も残らず、続ける理由が消えてしまいます。
費用は抑えられる？公的な制度の考え方
有料の講座を検討する段階になったら、先に給付制度を確認しておくと選択肢が変わります。
厚生労働省の「専門実践教育訓練給付金」は、対象となる講座の受講費用の50%（年間上限40万円）を6か月ごとに支給する制度です。修了後1年以内に資格取得・就職等をした場合は追加で20%（年間上限16万円）、さらに令和6年（2024年）10月1日以降に受講を開始し、訓練の前後で賃金が5%以上上昇した場合は追加で10%（年間上限8万円）が支給されます。要件をすべて満たせば最大80%（年間上限64万円）まで支給される設計です。
ただし、対象となる講座はあらかじめ指定されたものに限られ、支給には受講者本人の条件（雇用保険の加入期間など）も関わります。自分が対象になるかどうかは、必ず受講申込前にハローワークで確認してください。申し込んでから確認すると、間に合わないことがあります。
今まさに業務が立て込んでいて週3時間も確保できない時期なら、無理に始めない方が結果的に早いです。中途半端に始めて挫折すると「自分は続かない」という記憶だけが残り、次に始めるときのハードルが上がります。その場合は、繁忙期の終わりに開始日を決めて、カレンダーに入れるところまでを今日やる、で十分です。
また、目的がAでもBでもなく「なんとなく不安だから」の場合も、いったん立ち止まった方がいいです。不安を消すために学び始めると、どこまでやっても終わりが来ません。まず「1年後にどうなっていたいか」を1行書くところに戻ってください。
始めた後に止まらないためのチェック
リスキリングが止まる原因は、意志の弱さではなく設計にあることがほとんどです。走り出す前に、次の項目を確認しておくと詰まりにくくなります。
- 目的をAとBのどちらかに決めて、1行で書いた
- 学ぶ分野を1つに絞った（2つ以上同時に始めていない）
- その分野を今の仕事のどの場面で使うかを言える
- 週3時間分の枠をカレンダーに入れた
- 2週目に試すことを、もう決めてある
- 有料講座を使うなら、給付制度の対象かを確認済み
最初に完璧な学習計画を作ろうとすると、計画づくりで力尽きます。決めるのは目的と、分野1つと、来週の30分だけです。残りは、やってみて詰まった場所が教えてくれます。3週目に「ここが分からない」と気づけたなら、その1カ月は成功です。
よくある質問
リスキリングとスキルアップは何が違いますか？
スキルアップは今の仕事の延長線上で腕を磨くことを指すのに対し、リスキリングは新しい役割や変化した業務に対応するために必要な力を学び直すことを指します。ただし実務では両者の境界は曖昧なため、自分が「今の役割での価値を上げたいのか」「別の役割に移りたいのか」を決めておく方が、分野選びには役立ちます。
働きながら学ぶ時間はどれくらい必要ですか？
始めるときは週3時間程度から設定するのが現実的です。平日夜に30分を2回、週末に2時間といった配分にして、カレンダーに予定として確保します。最初から毎日1時間を目標にすると、繁忙期に一度崩れたときに再開しにくくなります。
学ぶ分野が決まらないときはどうすればいいですか？
1年後になっていたい状態と今の自分ができることを紙に書き出し、その差分に線を引いてください。線が引かれた箇所が学ぶ候補です。候補が複数出たら、今の仕事で使う頻度が一番高いものを1つだけ選びます。候補自体が浮かばない場合は、経済産業省が公表している「デジタルスキル標準」を棚卸しのリストとして眺めると、自分の空白領域が見つけやすくなります。
有料の講座を受けると費用の補助は受けられますか？
厚生労働省の「専門実践教育訓練給付金」では、対象講座の受講費用の50%（年間上限40万円）が6か月ごとに支給され、修了後1年以内の資格取得・就職等で追加20%（年間上限16万円）、2024年10月1日以降の受講開始で訓練前後に賃金が5%以上上昇した場合はさらに10%（年間上限8万円）が加わり、要件を満たせば最大80%（年間上限64万円）まで支給されます。対象講座は指定されたものに限られ、受講者本人の条件もあるため、申込前にハローワークで確認が必要です。
※記事で使用した内容・数値は変更される場合があります。最新情報は公式サイトをご確認ください。